社会人向け週刊誌のナンバー２「週刊新潮」の発行部数は現在約４０万部です。ナンバー１は「週刊文春」です。専門誌、例えばクルマとかバイクとかの全国紙は、実売１万部～多くて１０万部くらい。求人誌は東海地区で、５０００部～１００００部あたりかと。少ないようにも思えますが、仕事を探す人が５０００人というマーケットは、すごいです。だから効果があらわれます。最近はＷＥＢサイトで情報収集するひとが多いのも事実ですが。そこで、ポトスです。名東・天白・春日井・尾張旭瀬戸の４エリア合計で、４０万部弱の発行、毎週戸別配布の部数です（春日井・尾張旭瀬戸は隔週）。多いのでしょうか、少ないのでしょうか。戸別配布で、しかも２～３日で約４０万部を配りきるフリーペーパーは、全国でも数少ないです。ポトスのレスポンスが早い（良くも悪くも結果が出るのが早い）と言われるのは、配布するインフラができているからです。
（ポトスメイトさんのおかげ！）地元の商店主の方々へ、是非有効活用していただければ幸いです。
広告レスポンスに対して、明確なデータを要求される時代になりました。ＷＥＢでのクリック回数に対してコストを支払うもの、クーポンの販売枚数に応じて、後から精算するもの、最近の傾向です。媒体に掲載した広告で、①電話での問い合わせ数②資料請求件数③掲載クーポン回収率等で、費用対広告効果をはかります。バブルの時代までの企業のイメージ広告は、なくなりました。反面、企業のメッセージ広告は増えています。企業と生活者との「共感」が、販売促進につながるからです。これから、メッセージ広告はますます増えます。メッセージ広告は、すぐレスポンスにはあらわれません。キャンペーン・ＳＡＬＥのＰＲではないので、生活者のすぐの行動には結びつきません。すぐのレスポンスにはあらわれませんが、メッセージは生活者の中に埋め込まれます。
メッセージの積み重ねが、生活者の行動時に、追い風となって活かされます。＜定期的なメッセージの発信＞が、企業の、商店のブランド形成に大きく貢献します。「いつも（あなたの）メッセージをみていますよ！」という生活者が、商品の購入時に、すでにその企業、商店の安心・信用を得ているのです。メッセージ広告の継続は、企業の商店の資産になるのです。
